逝去をした際に葬儀の手配を行う必要がありますが、最近では親族のみで執り行う家族葬が主流になっています。しかし、家族葬だけではなく様々な形式があります。あまり頻繁に行われることがないのが、合同葬かもしれません。
遺族と故人に関係していた団体などが一緒にお金を出してあって行うタイプの葬儀です。社葬に似ていると感じる人もいるかもしれませんが、社葬の場合には企業でもある程度の役職者ではないと行うことができません。合同葬の場合には、役職は関係がありません。
行いたいと考えた時に執り行うことができます。しかし当然コストもかかってくるので、どれくらいの費用が必要となってくるのか、確認をしておくとよいでしょう。葬儀会社に相談をすると、見積もりを出してくれるので、予算も組むことが出来るようになるので、安心感もあります。
参列をしたいと考えていても、様々な都合で参列をすることが出来ない葬儀はたくさんあるでしょう。そんな時に弔電を送って対応をするということがあります。一般的な葬儀であれば、宛名は分かりやすいですが、これが合同葬の場合にはどうなるでしょう。
合同葬の場合、主催者宛にすることが多いです。遺族宛にしたいという場合には、故人の名前にプラスをしてご遺族様という形にする方法もあります。届け先は必ず行われる会場にしなければいけません。中には、団体の事務所宛や遺族の自宅宛に送ってしまう人もいますが、それだと誰も受け取る人がいなかったり、受け取っても会場まで届けなければいけないという手間が発生をしてしまいます。
一般葬とは異なるので、弔電の数もかなり多くなることが予想されます。出来るだけ受け取る側の手間を考えることも必要です。
